新鮮の速報

2CHなどの生活に関連ある記事を更新しています。

    話題



    (出典 www.asahi-gf.co.jp)



    1 シャチ ★ :2017/11/30(木) 22:59:14.66

    アサヒグループ食品は、即席カップスープの一部商品で、てんとう虫が混入している可能性があるとして、自主回収を消費者庁に届け出た。

     自主回収の対象となるのは、即席カップスープ「おどろき野菜 1食分の野菜シリーズ」の「椎茸だしの白菜鍋」と「まろやか味噌の豆乳鍋」の2種。

     アサヒグループ食品によると、一部の商品で原料の野菜に体長5ミリ程度のてんとう虫が混入しているのが見つかった。
    万全を期すため、出荷済みの2種類の商品について、自主回収を行うとともに販売を終了すると発表した。

     同社は「今後は、野菜の洗浄と検品体制を強化するとともに、製造工場の防虫対策と異物混入防止対策について、
    一層強化する」と謝罪コメントを発表している。
    (以下ソースで)

    ハザードラボ
    http://www.hazardlab.jp/know/topics/detail/2/2/22923.html
    画像

    (出典 www.hazardlab.jp)


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    (出典 flets-w.com)



    1 腐乱死体の場合 ★ :2017/11/30(木) 17:09:18.76

    ADSLを23年に終了

    2017/11/30 16:56
    https://this.kiji.is/308874510177272929

    NTT東日本と西日本は、「フレッツ・ADSL」の提供を2023年1月31日に終了すると発表した。


    【ADSL 2023年に終了 NTTが発表 】の続きを読む



    (出典 i.gzn.jp)



    1 曙光 ★ :2017/11/29(水) 17:30:05.81

    充電速度5倍の「グラフェンボール」バッテリーの開発にSamsungが成功

    Samsungが、従来のリチウムイオンバッテリーよりも45%容量が大きく、なんと5倍の急速充電が可能なリチウムイオン電池「graphene ball(グラフェンボール)バッテリー」を開発しました。

    Graphene balls for lithium rechargeable batteries with fast charging and high volumetric energy densities | Nature Communications
    https://www.nature.com/articles/s41467-017-01823-7

    Samsung Develops Battery Material with 5x Faster Charging Speed ? Samsung Global Newsroom
    https://news.samsung.com/global/samsung-develops-battery-material-with-5x-faster-charging-speed

    スマートフォンや電気自動車で採用されているリチウムイオンバッテリーは、急速充電に少なくとも1時間必要であり、容量アップにも限界が近づいているという欠点があります。
    この欠点を解消するブレークスルーとして、バッテリー素材に炭素素材グラフェンを採用する方法が注目を集めており、Samsungはすでにグラフェン採用バッテリーを開発していました。

    バッテリー密度2倍のグラフェン採用リチウムバッテリーの開発にSamsungが成功 - GIGAZINE


    そんな中、Samsung Advanced Institute of Technology(SAIT)がソウル大学の研究チームと共同で、「graphene ball(グラフェンボール)」と呼ばれるグラフェンを3次元立体構造にする生成手法を開発。
    グラフェンボールをアノードとカソードに採用することで、リチウムイオンバッテリー比で電池容量が45%大きく、5倍の急速充電が可能になったのこと。
    なお、グラフェンボールの生成には安価なシリカ(SiO2)を使っているとのこと。


    続きはソースで
    https://gigazine.net/news/20171129-graphene-ball-battery/


    関連記事
    サムスン、リチウムイオン電池の新技術開発
    https://www.nna.jp/news/show/1693337


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    (出典 amd.c.yimg.jp)



    1 のっぺらー ★ :2017/11/28(火) 22:37:35.92

    28日午前11時半ごろ、徳島県松茂町中喜来のローソン松茂中喜来店駐車場で、
    道路舗装会社員山下拓也さん(25)=徳島市=が、
    バックしてきた別の道路舗装会社員男性(46)=徳島市=運転の2トントラックにひかれた。
    山下さんはその場で死亡が確認された。
    死因は脳挫傷。

    徳島北署によると、山下さんとトラックを運転していた男性は同日午前10時ごろから、
    男性の会社の同僚3人と一緒に、ローソン松茂中喜来店駐車場の舗装を修繕していた。

    次の作業現場に移動するためトラックをバックさせた男性が、
    トラックの後方でしゃがみ込んで携帯電話で通話していた山下さんをひいた。
    バックした際に警報音は鳴っていたという。

    男性は「山下さんに気付かなかった」と話しており、
    署は後方確認が不十分だったとみて詳しい事故原因を調べている。

    写真:事故を起こしたトラック

    (出典 www.topics.or.jp)


    以下ソース:徳島新聞 2017/11/28 20:57
    http://www.topics.or.jp/localNews/news/2017/11/2017_15118711516797.html


    【【徳島】トラックの後方でしゃがみ込んで携帯電話で通話していた男性(25)、バックしたトラックにひかれ死亡 松茂町 】の続きを読む



    (出典 wanna-blog.com)



    1 ハンバーグタイカレー ★ :2017/11/26(日) 08:39:20.50 ID:CAP_USER9.net

    http://www.sankei.com/smp/economy/news/171126/ecn1711260006-s1.html

     政府・与党は25日、海外の通販業者などが日本国内に倉庫を所有している場合も課税できるよう法人税法を改正する方針を固めた。現行法では、企業は日本に支店や工場などの「恒久的施設(PE)」を持たなければ法人税は本社がある国で徴収されるが、条件付きで倉庫もPEに認定する。米通販大手アマゾン・コムのように日本に物流倉庫を持ちながら法人税が課税されない問題に対応する。

     平成30年度の税制改正の議論で改正案を詰め、12月14日にまとめる税制改正大綱に盛り込みたい考え。PEの定義の見直しは昭和37年度の改正以来となる。

     現行の法人税法では、PEを事業活動をしている一定の場所と定義。支店や工場、工期が1年を超える建設工事現場、海外企業の代理人として国内で活動する業者が該当する。倉庫については、物品の保管など、本来の事業の補助的な機能の施設との理由からPEの対象から外れていた。

     改正案では、PEの定義を見直し、倉庫については、利益につながる価値が創造されたと認定できる施設はPEとみなし、適正な納税を求められるよう新たな規定を設ける。国際的な租税回避防止のためPEの定義の見直しを進める経済協力開発機構(OECD)の取り組みなどを参考に、今後、詳細を詰める。

     PEの定義は、日本国内の法人税法と、日本と各国が結んでいる租税条約では異なっており、原則、租税条約が日本の国内法に優先する。日本や欧州など約70カ国が署名したOECDの租税回避防止の多国間協定では、同様にPEの定義を見直しており、協定参加国間では新たな定義が適用される見通しだ。

     ただ、アマゾンなどグローバル企業を多く抱える米国は協定に参加しておらず、日本と米国が結ぶ租税条約では現在の日本の法人税法で定めたPEの定義がそのまま採用されている。今後は、法人税法の改正に伴い、米国との租税条約にも新たな定義を反映させたい考えだ。


    【【社会】アマゾンにも課税!? 来年度税制改正 法人税法見直し 海外通販業者の倉庫も徴税対象に】の続きを読む

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